子どもの英語

「我が子に英語をやらせたいか」。
在米日本人の場合。



アメリカに住んでいる日本人女性ばかりで
集まる機会があった。
ごはんを食べ終わって、雑談的に話している中で
「自分の子どもには英語ができるようになってほしいと思うか」
という話題になった。

先に結論を言うと、結果は50/50。
サンプルは5 (私を除く)。
YES:2、NO:2、無回答:1って感じ。
20-30代女性、全員子どもはなし。
在米歴は1-7年。

YES と答えた2人のうち1人は日本国外(非英語圏)で、
もう1人は日本で育ち、
2人とも10代のうちから単身でアメリカに住んでいる。
YESの理由は「自分が苦労したから」。

NO と答えた2人は成人まで日本で暮らし、
1人は大学院進学のため、もう1人は配偶者の都合で
アメリカに住み始めた。
NO の理由は「日本にいる限り英語は不要」。

「どこで子育てをするか」は重要な要素なので
追加で質問してみた。
YES の2人はアメリカで子育てする可能性を考えていて、
日本での子育てはあまりイメージできていないようだった。
NO の2人は日本での子育てを前提にしていて、
アメリカで子育てをするなら、むしろ懸念材料となるのは
日本語教育の方だった。
「日本語はちゃんとできるようになってほしい」。

そういえばYES の2人は自分の日本語力に自信がない。
YES 回答者の平均年齢はNO 回答者の平均年齢より
5歳ほど若い。

で、ぼんやり考えた。
これをちゃんと調査するとしたら。

まず統計学的に意義のあるサンプル数を確保する。
対象は在米日本人、日本語母語話者。
子どもの言語教育への影響力を考え、女性に絞っていいと思う。
実在する我が子を想定しないほうが、本人の希望が現れやすいから
現時点で子どもを持っていない人がいいかな。

調査方法はアンケート。
「日本で子育てする場合、自分の子どもに英語教育は必要か」
に対するYES/NO 回答を
年齢、既婚・未婚の別、既婚の場合は配偶者の母語、
回答者本人の在米歴、渡米時点での年齢、学歴、
英語・日本語使用状況、英語習得レベルなどによって分け、
数値を分析する。
また、回答理由を質的に分析する。

今回の雑談から立てた仮説は以下のとおり。
これを検証する。
①YES 回答者はNO 回答者より日本語使用経験が浅い。
②YES/NO 回答者間で在米歴、学歴、英語習得レベルに有意差はない
(=母親候補者の英語力とYES/NOに関連性はない)。
③将来的に見ても、日本で生活するのに英語は不要と考える人が多い。

余裕があったら、日本国内でも同じ調査をして
比較するとおもしろそう。
私の個人的予想としては、
①在米に比べ、日本国内ではYES回答が多い。
②日本国内のYES/NO 回答者間では年齢に有意差がない。
③日本国内には、日本で生活するのに英語が必要と考える人が多い。

在米で差がなかったYES/NO 間の英語習得レベルは、
①により日本国内回答者が平均値を下げるだろうから
全体としては、YES回答者の英語習得レベルが
NO回答者より低くなる、
つまり、母親候補者の英語力が低いほど
YESと答える傾向が出てきそう。
「自分はできなかったから我が子に託したい」ってやつ。

さらに余裕があったら、両サンプル群ともに
「自分の子どもの日本語教育についてどう考えるか」
聞いといてほしい。
英語習得レベルの高い回答者ほど
母語、日本語の能力に対する意識が高そう。

いわゆる“英語熱”を支えているのがどういう人なのか、
浮き彫りになりそうだよね。
文科省は2020年までに小学校英語の開始年齢を
現行の5年生から3年生に引き下げる方針(参照)。
その前に、誰か急いで調べて発表しなよ。


【関連記事】
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バイリンガル観察メモ (2011/4/23)
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by emi_blog | 2013-10-26 18:29 | 英語 | Comments(0)  

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